|
米国ラスベガスで開催される予定だった展示会「2020 NAB Show」がキャンセルになりましたが、ディスプレイメーカーの米国Planar Systems社はキャンセルになった補填として、Webセミナーで動画を配信しています。Webセミナーでは元々NAB Showがブロードキャストに関連する展示会だったため、ブロードキャストに関連するアプリケーションがメインにプレゼンされています。特に同社ゼネラルマネージャーのKathy Skinski氏のプレゼンではARを使ったユースケースをハイライトにおいており、透明ディスプレイの開発ともリンクしている内容になっています。  (Planar Systems, "The Show Must Go On: Planar Virtual NAB Event", 2020) Planar社は米国の会社ですが親会社は中国のLeyard社となり、同社は北京に本社を置く、大型ディスプレイの領域で有力とされているディスプレイ企業の一つでもあります。COVID-19に対する取り組みの一つとして、中国サイドの従業員への支援も行ったとWebセミナーで語られています。なお、2020年CESでは台湾のチップ、パッケージメーカーともコラボをしており、政治的な背景を超え、米中台で取り組んでいる例として話題になりました。そのCESではピクセルピッチがわずか0.6mmのマイクロLEDディスプレイが展示されていましたが、2020 NAB Showでも展示される予定だったことと、ピクセルピッチ0.7mmのディスプレイはすでに量産が始まっていると述べられています。  (Planar Systems, "The Show Must Go On: Planar Virtual NAB Event", 2020) 同社ホームページにアップロードされているニュースではサムスン社がアナウンスした韓国と中国の液晶パネル工場を停止についても触れられており、Planar社はそうした環境がある中でも、すでに自分たちがマーケットリーダーであり、液晶ビデオウォールの生産にこれからも邁進していくと強く述べています（Planar Systems, 2020）。マイクロLEDディスプレイの市場予測は色々と見方があるのが現状ですが、大型ディスプレイも有望な市場の一つとして考えられています。 References Planar Systems. (2020, April). The Show Must Go On: Planar Virtual NAB Event Planar Systems. (2020, April 4). Planar Embraces Opportunity Presented by Samsung's Exit from LCD Production. Retrieved from https://www.planar.com/news/2020/4/7/planar-embraces-opportunity-presented-by-samsung-s-exit-from-lcd-production/ 中国の浙江省で推し進められている「杭绍甬智慧高速公路」（日本では超高速道路として紹介されたりしています）は杭州で第19回アジア大会が開催される2022年までに開通する計画です。中国では5Gを絡めたスマートシティが大きなプロジェクトとして動いていますが、この「杭绍甬智慧高速公路」も5G通信技術を援用したスマート交通システムが導入される方針です。こうした背景がある中、自動運転車用車線の設置も計画されています。  ("杭绍台"智慧高速"要来了，未来可以无人驾驶！_高速公路", 2019) 例えばWaymo社のように5Gを前提とせずに自動運転の開発を進める企業もありますが、5Gと組み合わせれば、車でオンライン運転制御（映像情報や地図データの送受信）の他、動画をストレスなく見ることが可能になり、車と車間のみならず、様々なものとの通信が高速で行えるようになります。自動運転はセンサーやAIを絡めた技術で語られることがありますが、それと同程度に5Gネットワークと車両技術を駆使して、自動運転を成立させることも議論が進んでいます。先にも述べたように「杭绍甬智慧高速公路」は現在、自動運転車用車線が設置される予定ですが、最終的には全車線を自動運転車が自由に走行できることを目指しているとされています。 米国をメインに自動運転の走行テストが行われていますが、中国でも同様のテストは行われています。具体的な中国内のテスト走行距離の状況では「アポロ計画」を有する百度社が試験走行距離で他社を引き離して、大きくリードしています。  (北京智能车联产业创新中心, "北京市自动驾驶车辆道路测试报告 / 2019", 2020) 一方でアリババ社やテンセント社も自動運転を進めており、アライアンス戦略も構築しています。そして、あのファーウェイも自動運転市場に参入することが見込まれています。Apple社も自動運転のテストを行っており、通信技術と自動運転がセットで語られる機会が今後も増えていくと予想されます。 References 杭绍台"智慧高速"要来了，未来可以无人驾驶！_高速公路. (2019, March 22). Retrieved from https://www.sohu.com/a/303133068_268098 北京智能车联产业创新中心 . (2020). 北京市自动驾驶车辆道路测试报告 / 2019. マイクロバイオームの治療にFMTがあります。Fecal Microbiota Transplantationの略で腸内細菌叢移植を意味し、再発性クロストリジウム・ディフィシル感染症等に対し、治療法として確立しようとしている技術の一つです。マイクロバイオーム市場はスタートアップ企業の技術力が原動力となり、活発化していますが、こうした加速していく市場の中で2019年に米国で健常者の便を患者に投与する作業を含む治験で死者が出て、米食品医薬品局（FDA）が警告を発したという事件が起きています。 従来からも糞便微生物叢移植（FMT）便は一定の効果が確認はされてはいますが、悪性の菌を移植してしまう恐れも指摘されていました。 健康のメカニズムがまだすべて解明しない中で、便を採取、保存し、それが特定の患者に適した害のない、有益な便として、医療として使うことは、かなり難しい課題であると考えられます。ただ再生医療市場で細胞バンクの取り組みが進んだように、マイクロバイオーム市場においても便バンクの取り組みが始まっています。この取り組みがフォーカスされているのは、FMTの有効性の議論が進められる一方で、健常な便の公平な分配スキームも求められるようになっているからです（Cammarota, 2019）。  ("OpenBiome") また治療法としてのFMTも単純に便を移植するというものではなく、統合的な観点から各々の患者に合わせたアプローチが求められます。一例として、学術誌に発表された論文からFMTのプロセスをご紹介します。このケースレポートでは、69歳の女性が、彼女の表現するところによると、ひどい臭いを放つ下痢で一日多くて10回の排便があるとして来院します。彼女は来院する前に骨髄異形成症候群（MDS）と診断されており、免疫力が著しく低下しています。また再発性クロストリジウム・ディフィシル感染症の病歴もあり、メトロニダゾールとバンコマイシンで治療していました。このケースレポートの初期の治療ではこの過去の治療法（メトロニダゾールとバンコマイシン）を踏襲しますが、改善の兆しが見えません。そこで最後の手段として七日目にFMTが行われます。結果としてFMTは無事に終わり、その後、電話や診察によるフォローアップが行われます。  (AlQahtani, Baloch, Tabb, & Carlo, 2020) ただこのプロセスは単純化したものであり、実際にFMTを用いる際は多くの観点から議論される必要があります。投与方法や量、導入回数、最適なドナーの選定方法なども含め、各患者に合ったものを考える必要があります。 多様性が全体としてのエコシステムを健全に保つのと同時に、その多様性の中に発生する「個別化」された要望に応えていくソリューションをマイクロバイオーム市場は目指していると言えますし、デジタル化が進んだ私たちの未来の一つの在り方でもあると考えられます。 References AlQahtani, H., Baloch, S., & Tabb, D. (2020). Treatment of Recurrent Clostridium difficile Infection in an Immunocompromised Patient with Severe Neutropenia Not Responding to Standard Therapy. Case Reports in Infectious Diseases, 2020. doi: https://doi.org/10.1155/2020/3089023 Cammarota, G., Ianiro, G., Kelly, C. R., Mullish, B. H., Allegretti, J. R., Kassam, Z., Putignani, L., Fischer, M., Keller, J. J., Costello, S. P., Sokol, H., Kump, P., Satokari, R., Kahn, S. A., Kao, D., Arkkila, P., Kuijper, E. J., Vehreschild, M., Pintus, C., Lopetuso, L., … Gasbarrini, A. (2019). International consensus conference on stool banking for faecal microbiota transplantation in clinical practice. Gut, 68(12), 2111–2121. https://doi.org/10.1136/gutjnl-2019-319548 OpenBiome. (n.d.). Retrieved April 25, 2020, from https://www.openbiome.org/ 疾患を持った人が健康な知人から便を提供してもらい、それをカプセルの中に詰め込み、飲み続けます。するとしばらくして彼ないしは彼女は健康になります。実際には治療薬としてマイクロバイオームはカプセル化するにも技術が必要であり、イメージしやすい例として挙げさせて頂いたことでご容赦頂きたいと思いますが、例えば人の便をマウスに移植したりして、腸内細菌の働きを突き止める研究が以前よりなされています。 月並みな説明になりますが、マイクロバイオータ（microbiota）はある環境における微生物を指し、マイクロバイオーム（microbiome）は微生物が持つゲノム情報の総体を指す用語です。身体のなかには、星の数ほどの微生物（もしくはゲノム情報）が棲んでいるとされ、この微生物は、人が生きていくために食べ物の消化吸収を手伝ったり、免疫力のバランスの調整をしたり、肌荒れや病原菌の侵入を防いだり、さらには人々の感情や思考にも何かしらの影響を与えていると考えられています。マイクロバイオームが注目されているのは、それが人の健康に関わるものであり、ゲノム情報の分析がデジタル化していく私たちの暮らしに面白いほどリンクしているからです。 マイクロバイオームの市場も腸内の微生物の在り方とまでとは言えないまでも「多様」と表現して差し支えない範囲です。健康な腸内細菌叢を患者に便微生物移植（FMT）すると治癒率が上がるという結果が様々な研究で報告されています。典型的な研究としてはピッツバーグ大学とメルク社の研究が挙げられます。PD-1標的免疫チェックポイント阻害薬による治療で効果がなかった患者に対し、逆に有効性が得られた健常な患者をドナーとする糞便微生物叢移植（FMT）を施す研究で、患者のマイクロバイオームを免疫療法に好ましい状態に導くことがこの研究のキーでした。 また一方でこの糞便微生物叢移植（FMT）においては健常な便を保存し、健常な状態のままいかに移植するかが課題であり、カプセル化、さらには、経口投与タイプの治療薬も開発が進められています。例えばSeres Therapeutics社がNestle社とパートナーを組んでPhase 3まで研究が進められているSER-109は再発性クロストリジウム-ディフィシル感染症（CDI）患者を対象としたもので、健常人ドナーの便中の細菌の芽胞をカプセル化した薬剤を経口投与することで、患者のマイクロバイオームを正常化させることを目指すものです。  またこうした医療分野に関わるマイクロバイオーム以外でも、微生物の働きを利用した健康食品や、皮膚に存在する細菌に着目したスキンケアや動物への応用、液体廃棄物からのエネルギーと資源の回収などの新しい用途についても議論されています。これらの分野の研究における最大の課題の1つは、有効な微生物の培養であり、関連技術の開発と検査・測定の標準化がキーとなります。
次世代のDNAシーケンシングベースのメタゲノムは、マイクロバイオーム研究の主要な手法としてすでに確立されていますが、包括的な品質管理および定量化のための測定手法の確立という視点では、まだ不十分です。何故ならマイクロバイオーム研究で扱われる微生物は生き物であり、再生医療が生きる細胞を扱うがゆえに標準化が難しいという同類の理由でマイクロバイオームも定量化が難しい領域でもあるからです。 COVID-19 (新型コロナウイルス)が猛威をふるっている今、私たちはこの問題に真摯に取り組まなければなりません。ただその一方でこの危機的な状況の中、いくつかの市場でゲームチェンジが起きようとしています。例えば別のテーマとなりますが、殺菌市場において、今までコストが高く苦戦していた紫外線LEDが注目を浴び、ブレークスルーをしていく可能性があります。マイクロバイオームにおいても今後、健康が今まで以上に重要視されていく中で、新たな展開を迎えていく可能性があります。 COVID-19 (新型コロナウイルス)に対してアビガンの有効性が中国論文で取り上げられた後、この論文が取り下げられたことでも話題になりましたが、研究は継続されているとともに、再生医療を含めた新しい技術を援用したプロジェクトが進められています。実際に、中国科学技術部が武汉（武漢）において、200以上の幹細胞治療が行われ、安全性も確認できたと述べたと報道がなされています。また幹細胞療法に加えて、血漿を用いた治療も進められ、2,000を超える血漿が収集されているとされます(中国新闻网, 2020)。 世界の幹細胞産業は発展期にあり、2020年までに中国の幹細胞市場は1,200億元に達すると予想されてもいました。2018年、科技日報では第12次5か年計画(2011-2015) 以降、バイオテクノロジーの領域において、中国は大きな発展を遂げ、細胞の研究においてはすでに先頭を走っていると述べられています。 中国再生医療業界のプレイヤーも多様化が進んでいます。例えばデパート事業を行っている南京新百が幹細胞の保存事業に乗り出し、実際に健康、医療に関する事業を成長させています。またシリコンバレーを本社とし、製造拠点は中国の蘇州と広州に置くサイヤジェンは研究用幹細胞及び関連培養試薬の提供を行っており、先日、シリーズBラウンドで2億8500万元（4100万ドル）の資金調達に成功しています。 一方で再生医療市場全般の話として再生医療製品の約半分を占めるコストが人件費であるという論文も出されており、市場に浸透するにはさらなる改善が必要と考えられています。現在、コストダウンするために多様なソリューションが検討されていますが、その多くが大きな設備投資を必要とし、大きな負担となっているのが実情です。  日本国内でも京大iPS細胞研究所の山中伸弥所長が人的リソースの効果的な配分や安価で革新的な医療技術を目指し、京大付属病院の敷地内に専用の病棟を新設することが発表され、情報の集約化とコストダウン効果が期待されています。 一般論として、体内の組織や器官を再生させるということは簡単なことではありません。また工業製品と違って、生きている細胞は多様で、そもそも均質に複製させることが極端に難しいと言えます。多くの研究者がこの問題に取り組んでいますが、細胞の製造の標準化が難しいため、先述したような人に関わるコストが大きいことが課題になってきています。この観点において、既存の枠組みにとらわれずに、あらゆる手段、技術を用いた効果的な手法が模索されています。 References Lopes, A. G., Sinclair, A., & Frohlich, B. (2018, May 04). Analysis of Cost of Cell Therapy Manufacturing: Autologous Cell Therapies, Part 1
中国新闻网 . (2020, April 14). 科技部：干细胞治疗新冠肺炎安全性良好. Retrieved from http://www.chinanews.com/gn/2020/04-14/9156738.shtml LEDドライバーICメーカーの台湾Macroblock社は2020年4月17日15:00から「Macroblock LIVE Product Launch II」と題して中国語で製品のプレゼンテーションを行いました。（Iは3月19日に配信）プレゼンテーションはライブでの動画配信というスタイルで行われ、マイクロLED、ミニLED向けのドライバーICがイベントの後半でプロモーションされました。すでに量産が始まっているMBI5759と2020年の量産開始を予定しているMBI5864が取り上げられています。  (Macroblock, "Macroblock LIVE Product Launch II on April 17th", 2020) 特に同社のMBI 5864はスキャンシェアリングと呼ばれる技術が採用されています。スキャンシェアリングとは同社の説明によると一つのICの機能が他のICと共有できる技術で、この技術による必要となるドライバーICが少なくなります。PCBレイアウトも簡素化され、消費電力の削減も可能になります。  (Macroblock, "Macroblock LIVE Product Launch II on April 17th", 2020) スキャンシェアリングによって必要とするICがMBI5864（左側）にすると少なくすることができる。 5G時代のLEDディスプレイの市場要件は、より高い標準に押し上げられています。5Gがターゲットとしているのは、「より高次のシステムキャパ」、「低遅延性」「省エネルギー、コスト削減」「多接続性」「高データレート」であり、そこで語られる世界像はストレスフリーな情報社会です。ディスプレイは5Gでインターフェイスの役割を担うことになり、マイクロLEDディスプレイにおいてもこうした次世代技術と連動させる動きが活発になっています。5Gではシステムの集約化がキーとなります。そうした観点で同社のドライバーICは高集積LEDドライバーICとして、機能がより集約され、パフォーマンスを上げるとともに設計の自由度も高まることが期待されます。 References Macroblock. (2020, April 17). Macroblock LIVE Product Launch II on April 17th マイクロバイオーム（微生物叢）治療薬市場にとって2020年は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によるパンデミックが発生する前までは、重要な一年になると考えられていました。特に再発性クロストリジウムディフィシル感染症に対する微生物叢ベースの製品に対する臨床試験がPhase II ないしはIIIまで進んでいるものもあり、Seres Therapeutics社やVedanta Biosciences社、Enterome社、Rebiotix社などの結果が待たれていました。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックは臨床試験そのものを遅らせ、何より投資家たちの活動が停滞しており、開発の継続性に関わるリスクも高まっています。
こうした背景がある中、Persephone Biosciences社は自社の戦略をCOVID-19感染症と戦うための開発と位置付け、強力な免疫応答を可能にする製品の投入を目指し、2020年に臨床試験を開始します。同社が推し進めるマイクロバイオーム治療薬は免疫システムの強化をターゲットとして開発され、季節性インフルエンザや将来のパンデミックとして懸念される他のウイルス用途にも使用できる可能性があります。 Persephone Biosciences社は、独自のDecode.Design.Cure®テクノロジープラットフォームを持ち、腸内マイクロバイオームが人間の免疫システムにどのように影響するかを独自のアプローチで研究を進めています。Poop For TheCure®キャンペーンを通じて数千人の患者から腸のマイクロバイオーム（便）サンプルを収集して分析し、人工知能と次世代ゲノムシーケンス技術を組み合わせて、新しいマイクロバイオームの治療法と診断法を開発しています。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）と患者のマイクロバイオームの状態との相関関係が指摘され始めています。ヘルスケアに対する関心はCOVID-19のパンデミック前も大きなトレンドとしてありましたが、より一層、ヘルスケアもしくは健康が重要視されてくる時代がやってくることが考えられます。 沖為工作室合同会社ではマイクロバイオームを将来実用化が期待される有望なエマージングテクノロジーとしてレポートを発行しています。 https://www.chong-wei.com/store/p3/microbiome-market-trend.html#/ 新型コロナウイルスについては感染のメカニズムがはっきりとしていないまま、いつ収束するのかもまだ見えていない状況だ。ニューヨークの医療現場で新型コロナウイルスと対峙しているWeill Cornell MedicineセンターのDr. PriceはYouTubeにアップロードされた動画で何度も強調していたのが、手洗いであり、手で顔を触る行為の危険性だった。やや不謹慎な話になるが、米国では死者数の予測が出されており、この数値も日々変わり、混乱が続く。日本国内も非常事態宣言がようやく出され、人と人との接触を避ける方向で動いている。
一般的にウイルスは自己複製能力を持った細胞と違い、自分では増殖できず、細胞に依存しながら増殖を続ける。マイクロバイオームと新型コロナウイルスの関係も議論されている。感染者も人によって症状に程度の差があるのは、例えば体内で持つ免疫システムの強弱の違いにも起因している可能性がある。マイクロバイオームが感染に対する体の免疫反応と健康に重要な役割を果たしていることは最近分かってきた事実だ。またマイクロバイオームは、年齢にともない多様性が失われているとも言われており、一部例外もあるようだが、高齢者が重篤になりやすいという事実があるのだとすれば、腸内細菌に目を向け、身体の内側から防御力（免疫性）を高めるのも一つの考え方である。 空気感染はないと言われていたが、ウイルスは細菌よりもさらに小さく、空気中に浮遊するとも言われている。こうした危機的かつ人の健康に重篤なリスクをもたらすケースは客観的事実に基づいた適切な対策が必要になってくる。先日、発行した「マイクロバイオームのグローバルトレンド」－データ化されていく私たちの健康－でもマーケティング倫理について触れさせて頂いたが、医療に関わる行為は時に過酷な場所としてあると同時に透明さと公平さが最も求められる場所でもある。 近年、ディスプレイの捉え方が大きく変わってきています。従来まではディスプレイとはその文字通りの意味において何かを表示することが主な役割でありましたが、デジタル化のさらなる加速により、ディスプレイはアナログ的な意味からあらゆるものをデータとして扱うデジタル的なパースペクティブの中で再定義され、データと人との関わりの中で捉えるべきものとなっています。 昨今ディスプレイでキーワードとなる「Foldable」、「Interactive」、「Scalable」、「Rollable」、「Transparent」、「Wearable」もデジタル化された情報をいつ、どのように私たちに届けるかということにフォーカスされ、その機能も可動性（Mobility)を志向したものとなっています。インタラクティブ、透明、ウェアラブルは5Gのテーマとも親和性が高く、次世代のプラットフォームにもなりえる可能性を秘めています。5Gは4Gの延長線上として捉えられる側面と、消費者のデジタル体験を劇的に変えるイノベーションとして捉えられる側面があります。 沖為工作室合同会社では後者の視点からマイクロLEDは革新的な次世代プラットフォームを担う重要な要素となりえると考えています。そのポイントはマイクロLEDディスプレイが優れているとされる画像クオリティー、速度がデジタライズされていく私たちの社会と密接にリンクしていくからです。 「マイクロLED市場の最新トレンド 」－次世代インターフェイスを巡る争い－ではマイクロLED市場について、マーケットトレンドはもちろんのこと、ディスプレイの領域に限らず、幅広い視点からマイクロLEDの可能性についてレポートしています。 【当サービスについて】 https://bit.ly/39QGI8l  |
Proudly powered by Weebly