新社会システム総合研究所社主催で「車載リチウムイオン電池グローバルマーケットトレンド」と題したセミナーで講演することが決まりましたのでご報告申し上げます。 現在EV市場を取り巻く環境は、グローバルレベルでは米国ZEV規制と欧州CO2規制、中国NEV規制がメインに進行しており、特に中国の新エネルギー車(NEV)市場は近年再び活気付いており、世界のEV市場を牽引しています。欧州市場においてもガソリン車を将来的に廃止にする方針を打ち出す国が相次ぎ、直近ではコロナ禍における政府の購入支援政策で記録的なEV販売増になっています。 本セミナーでは、車載リチウムイオン電池市場のグローバルトレンドについて、EV市場、バッテリー技術、EVおよび車載バッテリーメーカーの動向、車載バッテリーリサイクル、リユース動向、市場規模分析等を扱います。 なお以下URLよりお申込された方は、弊社よりご紹介として取り扱われ、ご優待価格となる受講料27,500円にてお申し込みが可能です。ご活用いただけますと幸いです。 www.ssk21.co.jp/S0000103.php?spage=special_21333 プログラム
1.世界のEV市場動向 (1)EV規制動向 (2)EV乗用車市場 (3)電動トラック・バス市場 (4)電動オフ・ハイウェイ車市場 (5)スマートシティと中国市場 (6)欧州市場 2.世界の車載バッテリー市場トレンド (1)車載バッテリー技術 (2)バッテリーパック (3)BMS (4)充電ステーション (5)Battery as a Service 3.EVおよび車載バッテリーメーカー取り組みアップデート (1)Tesla (2)Volkswagen (3)General Motors (4)NIO (5)CATL (6)Northvolt (7)SVOLT 4.車載バッテリー部材市場トレンド (1)正極材 (2)負極材 (3)電解液 (4)セパレーター 5.車載バッテリーリサイクル、リユース動向 (1)車載バッテリーのリサイクル、リユースに関わる法規制 (2)各社の取り組み (3)リサイクル、リユーススキーム分析 (4)ボトルネック分析 6.市場規模分析 (1)EV市場 (2)車載バッテリー市場 (3)車載バッテリーリサイクル、リユース市場 7.まとめ 8.質疑応答 弊社沖為工作室合同会社は2021年6月25日にR&D支援センター主催セミナー「中国におけるEVトレンドと車載用リチウム電池のリサイクル&リユース最新動向」で講演を行いました。 中国のNEV市場は再び活発化してきています。こうした新しい市場が切り開かれようとする時は品質や安全性等、多くの課題が出てくるとともに、それらのソリューションに関して多くのビジネスチャンスが生まれます。廃バッテリーのリサイクル、リユースについては、現実的には経済性が見出せるかが大きな課題になっています。こうした背景の中、中国政府はオンライン監視プラットフォームと組み合わせ、新エネルギー車の廃バッテリーのリサイクルとリユースを推進していく計画を明らかにしており、スマートシティプロジェクトとの相関も念頭に置きながら、スキーム作りを推進していくことが考えられます。どういう結果が出るかはまだ分かりませんし、必ずしもすべてがうまくいくわけではないと考えられますが、市場を切り開くとはどういうことなのか、こうした視点からも中国EV市場は良いケーススタディーになりえます。
近年、自動車業界を取り巻く環境は激変しています。配車サービスやライドシェア市場の台頭は、車に対する消費者の意識を変革しようとしており、自動車の世界販売台数もここ数年、減少傾向にあります。グローバル化の浸透とともに都市化も進み、必ずしも自己所有の自動車だけが移動手段ではなくなってきていることがあります。一方でデジタル化が急速に進み、消費者のライフスタイルは、より便利なものを求めるとともに、時間の有効活用を志向するようになっています。 こうした文脈で捉えるとEV市場が目指しているものが、単にガソリン車の置き換えではなく、変わろうとしている消費者のライフスタイルに合わせ、よりスマートな形で消費者の利便性を高めることにあると言えます。例えばEV化を進める企業が同時に自動運転にも取り組んでいるのにもこうした背景が存在しています。 現在EV市場を取り巻く環境はグローバルレベルでは米国ZEV規制と欧州CO2規制、中国NEV規制がメインに進行しており、特に中国のEVを含む新エネルギー車(NEV)市場は近年再び活気付いており、世界市場を牽引しています。 (工信部, 2021) 欧州市場においてもガソリン車を将来的に廃止にする方針を打ち出す国が相次ぎ、直近ではコロナ禍における政府の購入支援政策で記録的なEV販売増になっています。また次世代バッテリー技術を巡る動向も活発化しており、例えばフォード社とBMW社は、全固体電池のスタートアップ企業であるSolid Power社に対して投資を行い、次世代電池への開発を強化しています。全固体電池はすでにトヨタ社が先行しており、グローバル規模での競争も活発になっています。 沖為工作室では2021年7月27日に市場調査分析レポート「車載リチウムイオン電池マーケットトレンド-2021版」を発行予定です。またこのレポートテーマに合わせ、セミナーでの講演計画もございますので、詳細はまた別途ご報告申し上げます。 References 工信部. (2021). 2021年5月汽车工业经济运行情况
2021年6月9日と10日にオンラインで開催されたMDC 2021 (マイクロバイオームデータコングレス2021)において、Second Genome社はマイクロバイオームの研究・開発プラットフォーム用途として、独自のビッグデータ解析ソフトウェアであるOdessaのデモを行いました。Odessaは、同社がすでに展開しているsg-4sightプラットフォームの一部であり、次世代シーケンス(NGS)のデータセットを、より効率的に管理することを目的としています。次世代シーケンスで取れる大量のデータを処理し、分析を行い、免疫腫瘍学などの複数の治療分野やバイオマーカーの同定の効率化が期待されます。 (Second Genome, 2021) 近年、マイクロバイオームに関する研究は加速しており、多くのことが分かってきた一方、各々の研究結果は完全に一致してはおらず、マイクロバイオームの多様性を完全に理解することが困難であるのが現状です。こうした課題に取り組む一つの方法として、多様で広範なデータセットをソフトウェアやAI、クラウド技術等の先端デジタル技術で乗り越えようとすることが目指されています。例えば、品質管理機能、データ処理、分析・機械学習ツールが充実していくことで、共同研究者にとっての作業効率性が高まるとともに、よりクオリティの高い微生物ゲノミクスデータベースが構築できます。 またヘルスケア全般のトレンドとして、バイオインフォマティクス、人工知能アルゴリズムを組み合わせたデジタルアプリを消費者にインストールしてもらい、継続的に消費者の健康管理を行い、アドバイスを行うサービスが広まっています。例えばマイクロバイオームでも同様のサービスが始まっており、こうしたデジタルアプリを通じ、消費者の新鮮なデータを取り、かつ消費者が知りたい健康に関するアドバイスを適切に提供するスキームはニーズがあるとともに、当該市場のドライバー因子になると考えられます。 References Second Genome. (2021). MICROBIOME DRUG DISCOVERY & DEVELOPMENT PLATFORM
弊社沖為工作室合同会社は2021年5月28日、新社会システム総合研究所主催セミナー「スキンマイクロバイオームのグローバル市場トレンド」で講演を行いました。腸内細菌叢が消化や免疫において重要な役割を果たしていることは消費者でも認知されてきていますが、近年、皮膚にも多数の細菌が存在していることや皮膚の健康と細菌の生態系、関係性についての議論も盛んになってきています。マイクロバイオームは、細菌、真菌、ウイルス、その他の微生物が体内や皮膚に生息するミニエコシステムであり、 研究によると、皮膚の1平方センチメートルあたり100万から10億の微生物が生息しているとされます。スキンマイクロバイオームは、VogueやHarper’s Bazaarなどの雑誌でも取り上げられるようになり、スキンケアのトレンドになりつつあります。 講演ではスタートアップ企業の取り組みをはじめ、実際に弊社で購入したスキンマイクロバイオーム製品についてもご紹介させて頂きました。COVID-19の時代には、ソーシャルディスタンスが当たり前となる一方で、非接触型の社会を形成するためにデジタル化がさらに加速しました。コトラーらが提唱するマーケティング5.0はこれまで新興技術として捉えられてきたAI、NLP、センサー、ロボット工学、拡張現実(AR)、仮想現実(VR)、IoT、およびブロックチェーン等をツールとして戦略的に用いることが前提となっています。マイクロバイオームに関するデータが大量に取れるようになった一方で、これらの氾濫するデータ群を研究者間で効果的に情報共有化することが課題になっており、情報管理ツールを有効活用できる企業に大きなアドバンテージがあると考えています。
講演では多くの方にご聴講賜り、深く御礼申し上げます。 【沖為工作室合同会社について】 「人々が働き、生活するためのフェアな場所を作る」という、ミッションのために2020年に設立された会社です。SDGsでもGoal 10に挙がっている「人や国の不平等をなくそう」について力を入れています。今回の講演でもSDGsからの視点も踏まえ発表させて頂きました。弊社では主に将来、実用化が期待される先端技術のトレンドを提供しますが、それは手段であり、あくまで目的は「人々が働き、生活するためのフェアな場所を作る」ことにあります。引き続き応援していただけますと幸いです。 |
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1月 2025
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