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Evelo Biosciences社は経口カプセル剤EDP1815のアトピー性皮膚炎を対象としたフェーズ1b臨床試験においてポジティブな結果が示されたことを発表しました。EDP1815はPrevotellahisticolaの菌株を使用しており、アトピー性皮膚炎の他、新型コロナウイルス、乾癬も対象疾患としており、臨床試験が行われています。Prevotellahisticolaは比較的新しい菌株であり、炎症性疾患に効果があるとする結果が研究で示唆されています。 今回の発表は昨年発表された中間報告を補完する内容でEDP1815とプラセボを投与された患者間の56日目の違いを変化率で測定した結果、各々の指標でEDP1815を投与された方がプラセボよりも大きな改善が見られたことが示されています。  (Evelo Biosciences, 2021) References Evelo Biosciences. (2021). Evelo Biosciences Reports New Positive Confirmatory Data from Phase 1b Trial of EDP1815 in Atopic Dermatitis. Retrieved from https://ir.evelobio.com/news-releases/news-release-details/evelo-biosciences-reports-new-positive-confirmatory-data-phase 市場調査分析レポート「マイクロバイオームマーケットトレンド－2021版」絶賛発売中です。マイクロバイオーム市場関連企業の取り組みから技術動向、シーケンシング、食品、スキンケア、農畜水産業等への応用、規制、国別市場規模まで扱っています。キャンペーンは3月31日まで。https://www.chong-wei.com/microbiome_market_trend.html
2020年は新型コロナウイルスにより様々な産業が大きな影響を受けました。特に年初の中国NEV市場は2019年7月頃から顕著になった補助金削減による失速傾向にさらに拍車がかかった格好になりました。しかしながら、中国政府は経済再生に向けて各種の支援策を打ち出し、NEV(新エネルギー車)市場においても2020年7月の販売台数は前年同期比でプラス成長となり、長かった失速傾向を断ち切ったことを皮切りに、2020年の新エネルギー車の売上台数は結果として前年度比でプラスの成長となったことが分かっています。 NEV市場をここまでの状態に持ってくるのに多くの支援策が打ち出されました。例えばロックダウン解除された武漢市では地元の自動車メーカーから電気自動車を購入すると1万元(約$1,400)を補助する意向をショートメッセージで市民に伝えたと報じられもしました。未曽有の出来事で失速した経済がこれだけのスピードで回復するのは自助努力だけでは困難であり、こうした支援策があったからと言えます。また同時に中国EV産業はまだ補助金に依存している部分が大きいことが改めて浮き彫りになったとも言えます。  (E车汇, 2019) またNEVに対するリコールを含めた品質の問題も昨今、中国でクローズアップされるようになっています。工信部では2020年にNEVの検査工程等を対象とした監査を行っており、品質のパロメーターに一貫性がないことを問題視するとともに関連企業の意識向上を促しています。こうした観点から捉えると、NEVは品質についても課題が残されており、改善しなければなりません。また車載バッテリーのリサイクルについても、直近の事故としてリサイクル事業を手掛けるCATL社傘下の湖南邦普循環科技（湖南省長沙市）の工場で爆発が発生しています。 多くの課題がまだ存在するNEV市場ですが、逆に言うとこうした環境で質の高い製品、サービスを含めたビジネスモデルを提供できる企業にチャンスがあると言えます。EVシフトと数年前に叫ばれましたが、実際にEVもメインストリームになるにはまだ時間がかかります。製品ライフサイクルで言えばまだ導入期にいるようなもので、この時期は技術開発や広告などに多額の投資をしなければならず、企業にとってはいかに資金調達をしていくかも重要なテーマとなります。 References (イメージ図引用） E车汇. (2019). 全年销量十分之一的新能源车被召回，快看看你的车在列吗？
オンライン開催されたCES2021ではAR/VR等のウェアラブルに関する発表が目立ちました。パナソニック社、TCL社、Nolo社等が関連デバイスを出展、また2020年にコロナ下で変化したワークスタイルに合わせ、ノートブック市場で力強さを見せたレノボ社がARグラス「ThinkReality A3」を出展しました。これまでARは外で使う用途がフォーカスされていましたが、同社はARグラスを個人の作業を多芸化するものとして訴求しています。バーチャルモニターを複数表示させることで、より開かれたワークスペースを労働者に提供することで、変異種の出現等でいまだ明確な先行きが見えないコロナ禍において、労働生産性を高めるソリューションを提案しています。  (Lenovo, 2021) マイクロLEDと絡めた話で言えば、Vuzix社がJBD社との提携発表とともに、マイクロLED ARグラスを出展。マイクロLED ARグラス製品は以前からも報じられていましたが、2021年の下半期に上市される予定です。提携先のJBDは2020年11月にJBD4UM480PマイクロLEDディスプレイシリーズを上市しており、老舗スマートグラスメーカー(Vuzix社)と2015年創業のスタートアップ(JBD)の協業が期待されます。  (Vuzix, 2021) References Lenovo. (2020). ThinkReality A3.
Vuzix. (2021). Dual disolays Cameras & sensors. 本日 PR TIMESにマイクロバイオーム市場に関するプレスリリースを発信いたしました。 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000055998.html 発売中の市場調査分析レポート「マイクロバイオームマーケットトレンド－2021版」の内容の一部をお伝えしております。当レポートは2021年3月31日まで定価から20%オフのキャンペーンを実施しておりますので、宜しくお願い致します。 本年度もどうぞよろしくお願いいたします。  米 Yahoo finance に沖為工作室合同会社のインタビュー記事が掲載されました。弊社の取り組みについて海外に向けて発信させて頂きました。 激動の2020年に最初の会社を立ち上げながらも、着実に成功を積み重ねている弊社の取り組みが、急な環境変化で苦闘する企業にとって参考になると評価され、取り上げられました。インタビューでは、不確実な時代に、確固たるミッション、ビジョンを持つことがいかに重要であるかということについてお話させて頂きました。  5Gの取り組みはグローバル規模で展開されており高度な接続性、信頼性、低遅延等を実現するものとして、導入が進められています。5Gは4Gと比較してよりダイナミックな通信環境が整うものとされていますが、5Gで消費者や社会のすべてのニーズを満たすわけではなく、より高次の通信ネットワークの議論がすでに始められています。 中国では世界初となる「6G衛星」を宇宙に打ち上げ、技術テストを実施しています。この技術がもたらすものの一つは高周波テラヘルツ波を使用することで、5Gが可能な速度の何倍ものデータ転送速度を実現することが含まれます。6Gはより高次のカバレッジ、効率、インテリジェンス、セキュリティを提供するものとして考えられていますが、6Gの仕様については流動的であり、今試行されている技術が最終的な標準になるかどうかは定かではありません。 6Gは通信、計算、ストレージ技術がさらに進化したものであり、5Gのコネクティビティにテラヘルツ帯、衛星通信網、量子コンピューター、AI技術等がさらに高次に融合されます。AR/VRや自動運転は、よりスマートになり、ロボットのコネクティビティも進化します。また非侵襲ブレイン・マシン・インターフェースのような、脳とデジタル世界が直接繋がるような技術も期待されます。6Gのビジョンはまだ明確ではなく、どのようなタイムラインで動いていくのか予測がつかない部分はありますが、各社開発に向けてすでに動き出しています。例えばHuawei社は2026年までに6Gの技術基準を設定し、関連技術を確立した後、2030年頃から順次、商業化をすると考えられています。  (Elmeadawy. S & Shubair. R, 2020) References Elmeadawy. S & Shubair. R.(2020). 6G Future Wireless Communications: Enabling Technologies, Opportunities, and Challenges
先日、フランスのAledia社が、300mm（12インチ）シリコンウェーハ上に製造されたマイクロLEDチップの製造に成功したと発表しました。加工されるウエハーのインチサイズを大きくすることができれば、それだけマイクロLEDのチップにするための利用効率が高まります。同社はフランスのCEA-Letiのスピンアウトで3D GaN-on-Siマイクロワイヤ技術を開発しています。2DマイクロLEDと違い、3D(Micro Wire)LEDは側壁も発光に使われ、発光エリアが2Dの場合より大幅に改善されます。またシリコンベースであるので、半導体業界で蓄積された技術との相乗効果が期待できます。 近年のトレンドとしてデバイスはよりコンパクト化され、部品もマルチファンクション化進んでいます。マイクロLEDも、μレベルでのコンパクト化も検討されていますが、フリップチップではチップが小さくなればなるほど、P, Nの配置にデザイン的な制約が発生します。また電流の混雑が起こる可能性もあり、例えば台湾のMikro Mesa社は垂直LED構造を採用することにより、そうした課題を乗り越えようとしています。 カナダのマイクロLEDスタートアップであるVueRealも、独自のフリップチップマイクロLED構造を開発しています。直近の報道では、99.9％を超える歩留まりで実現できたとされます。VueReal社はMICROVUEカートリッジ検査システムも提案しており、総合的なプロセスパフォーマンスの向上を提案しています。  (VueReal, 2020). Retrieved from https://www.vuereal.com/products 弊社沖為工作室は2021年にマイクロLEDに関するマーケットリサーチレポートを発売する予定です。コロナ禍の中においても開発が進められるマイクロLED市場について継続的に調査してきた内容を纏める予定です。
かねてからお伝えしておりましたが弊社はさがみはらSDGsパートナーに登録しております。本日、木製の登録証の交付式があり、出席してまいりました。  コロナ禍であるため消毒、マスク、ソーシャルディスタンス等の対策を取りながら、相模原市長様より直接、交付頂きました。津久井産材でできた温かみのある登録証です。弊社では先端技術のマーケットリサーチというフェーズから市場発展と持続可能な開発目標との両立に貢献していきたいと考えております。  弊社が執筆した書籍「中国における車載リチウムイオン電池のリユース・リサイクル動向と市場展望」がサイエンス＆テクノロジー社から発行されます。中国車載バッテリートレンドからリユース・リサイクルスキーム、トレーサビィティを支えるデジタルプラットフォーム、SDGs等の観点で「今」に切り込んだ内容になっています。 ☟出版社殿ホームページ https://www.science-t.com/ebook/EB035.html  弊社の活動は徐々に認知されるようになってきており、多くの執筆依頼や海外メディアからの問い合わせもきております。弊社では市場調査業界での豊富な経験の他、製造業界で様々なプロジェクトの開発および新製品の上市経験があり、商品化から新たな開発まで、アナリスト、コンサルタントの枠を超えて活動しています。弊社は企業体として利益は追及いたしますが、根本であるミッションからぶれることはいたしません。今後も応援して頂けると幸いです。 2008年以降、欧米地域を中心に、マイクロバイオームに関する政府の資金調達が活発化し、プロジェクトの数が大幅に増加しました。 米国ではAmerican Human Microbiome Project（HMP）に公的資金が注入され、 基礎情報の収集に始まり、健常者の細菌叢解析、微生物ゲノム解析が進められ、 2型糖尿病、炎症性腸疾患（IBD)、妊娠早産、肥満、IBD等の腸内細菌関連疾患研究 が進みました。2016年には政府主導でNational Microbiome Initiativeが立ち上がり、省庁や官民の垣根を超えて研究資金を拠出する試みが始まり、ビル・ゲイツが運営する ビル＆メリンダ・ゲイツ財団も資金を出しています。 マイクロバイオーム製薬における動向は欧米勢が実際の事業化に向けた動きを加速させており、米国でもマイクロバイオームに関連する特許の数は増えています。特にボストンは数多くのバイオテック系のスタートアップ企業を輩出しており、Seres Therapeutics社、Vedanta Biosciences 社をはじめ、Ginkgo Bioworks社、Evelo Biosciences社、Axial Biotherapeutics社などがある。特に米国では再発性クロストリジウムディフィシルの感染症例が多く、マイクロバイオームの治療薬の研究が進んでいます。  (FitzGerald & Spek, 2020) 研究が活発になる一方でリスクも顕在化してきています。2019年には健常者の便を患者に投与する作業を含む治験で死者が出て、米食品医薬品局（FDA）が警告を出しました。従来からも糞便微生物叢移植（FMT）便は一定の効果が確認はされてはいますが、悪性の菌を移植してしまう恐れも指摘されています。COVID-19のパンデミックにより、FMTのリスク管理に対して厳しい目が向けられている状況でもあります。 また新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生以来、消費者のプロバイオティクスに対する期待値が高まっており、実際にプロバイオティクスの使用量が、大きく増加したことが分かっています。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）における対策では改めて免疫作用の重要性がフォーカスされており、この市場のドライバー因子ともなると考えられます。 References FitzGerald, M.J., Spek, E.J. (2020). Microbiome therapeutics and patent protection. Nat Biotechnol 38, 806–810 (2020).Retrieved from https://doi.org/10.1038/s41587-020-0579-z
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