将来、実用化が期待される先端技術の情報を提供する沖為工作室合同会社（東京都町田市、CEO：沖本 真也）は2022年12月8日、（株）情報機構主催「ARグラス・スマートグラスのグローバルトレンドと市場分析・期待のアプリケーション」で講演を行いました。

リモートワークという概念が普及したものの、デスクレスのワークフォースは労働力の80％を占めており、現実的にはデジタル・テクノロジーはこうしたワークフォースには十全に届いていないと言われています。例えば製造、小売、ホテルなどの業界においては、立ったまま（もしくは立ちながら）作業をするワーカーが多く、こうしたワーカーに対し、AR・スマートグラスを訴求する動きが昨今、顕著になっています。またメタバースブームにより、民生用途への展開を想定したAR・スマートグラスの開発や投資も活発化しています。

ディスプレイではマイクロOLEDを自由曲面やBirdbath方式と組み合わせるアプローチが主流になっています。一方、マイクロLEDを採用するプレイヤーも出てきているものの、コストを抑えるために、UXも抑えているのが現状です(単色であったり、単眼のみ仕様であったりなど)。

また特に民生用途を目指して製品の小型化、軽量化が目指され、ウェーブガイド方式がこれからのトレンドになっていくと考えられるものの、光学効率が悪いのが課題になっています。さらにデバイスの重量化につながるために、バッテリー容量もむやみに大きくすることができず、（デバイス単独で）長時間の使用を想定する場合に、省電力性もキーになってきています。

セミナーではグローバルAR・スマートグラス市場動向を軸に、メタバース、デジタルトランスフォーメーション、VRとの相関、マーケティング5.0等の幅広い視点から発表いたしました。ご聴講頂いた皆様、運営を担って頂いた関係者に厚く御礼申し上げます。

2023年01月27日（金）に(株)R&D支援センター主催セミナー「マイクロLED/ミニLEDの技術トレンドおよびビジネス展開【LIVE配信】」で講演を行う予定です。メタバースブームのトレンドに乗るようにMetaやAppleは関連デバイスの開発を加速させています。特にMetaはメタバースに社運を賭けており、ザッカーバーグ氏自身も各種メディアイベントにしばしば登場し、市場でもメタバース構想の旗振り役となっています。2022年にMetaが発表したVR機器「Meta Quest Pro」はミニLEDディスプレイを採用しており、ミニLED VRはMetaの他、Varjo、Pimaxなどもリリースし、メタバース市場にもミニLEDが用いられるようになっています。

​一方、マイクロLEDはミニLEDのブームにより一時、鳴りを潜めていた格好になっていましたが、台湾EnnostarなどがマイクロLED量産のために大型な設備投資を行っており、2023年以降、より多くのマイクロLED製品が市場に投入されることが期待されています。

セミナーではマイクロLED・ミニLED市場の最新情報を取り入れ、マーケットトレンドはもちろんのこと、ディスプレイの領域に限らず、幅広い視点からマイクロLED、ミニLED市場について解説します。ぜひこの機会にご参加下さい。詳細は下記主催者(株)R&D支援センター殿のホームページをご覧ください。
https://www.rdsc.co.jp/seminar/230181

また(株)R&D支援センターから最新マイクロLED・ミニLED市場を記した書籍が2022年12月22日（木）に発行されます。

発刊される書籍ではマイクロLEDおよびミニLEDの市場・技術動向の他、マーケティング戦略、Web3.0など、幅広い視点からマイクロLED、ミニLED市場について解説します。また同時代的に発展している技術との相関も踏まえた、マイクロLEDおよびミニLEDについての分析も取り入れています。

「新しい市場もしくは技術は多くの場合、否定されることから始まる。その事実は既存製品に安住すればするほど、忘れ去られてしまい、やがて、過去の製品しか語られなくなる。だから私たちは「新しい時代」のためには、まず過去の成功体験を捨てることから始めないといけない。」

「デジタルは利便性を高める一方で、そこで紡がれている事柄は物事の部分的なあり方に過ぎず、全てではない。デジタルに変換してしまったがゆえに、物事の本質を見失ってしまうこともある。一方、デジタルであろうがなかろうが、変わらぬ真理としていえることがあるとすれば、市場においてブレークスルーがいつどこで起こるかはけっきょく誰にもわからないということに尽きる。」

(株)R&D支援センター殿サイト☟
www.rdsc.co.jp/book/bk0065

米国食品医薬品局（FDA）は、Rebiotix(Ferringグループ)の微生物叢ベースの生きた生物学的製剤「REBYOTA™」を承認しました。「REBYOTA™」は、糞便微生物製剤で、18歳以上の個人におけるClostridioides difficile 感染症 (CDI)の再発防止を目的としています。

​「REBYOTA™」のベースとなっている「RBX2660」は注腸(浣腸)剤であり、MRT™ (Microbiota Restoration Therapy™)drug platformで一貫プロセスをシステマティックに行うことで次世代型FMTと位置付けられています。

また同じくClostridioides difficile 感染症 (CDI)の再発防止を目的としているSeres Therapeuticsの「ＳＥＲ-１０９」についても、ＢＬＡ（生物製剤承認申請）が提出されており、FDAの承認可否が待たれている状態です（２０２３年の商業化が目指されています）。

​さらにマイクロバイオーム市場においては治療薬の他、食品関連、スキンケア、さらに近年の微生物学の発展により、微生物の工業的利用も促進されています。

弊社は2022年8月に「マイクロバイオームマーケットトレンド－2022版」を発行しており、国内、海外ですでに販売されています。本レポートではマイクロバイオーム市場に関わる企業の取り組みを取り上げ、さらに市場規模から技術トレンド、シーケンシング、健康食品、農畜水産業、スキンケア、工業プロセス等への応用、規制、マーケティングについてまで、幅広く取り扱っています。マイクロバイオームの世界市場の動向も国別（一部エリア）としてまとめ、現在の市場規模や競争環境、課題について分析し、将来的な予測を行っています。

1. マイクロバイオーム市場トレンド
　　1.1  マイクロバイオーム市場サマリー
       1.2  台頭するインテグレータ
       1.3  主要プロバイオティクス企業
       1.4  産業チェーン例
       1.5  ポストバイオティクス
       1.6  規制
       1.7  技術プラットフォーム概観
       1.8  糞便微生物叢移植（FMT）
       1.9  カプセル化技術と剤型材

2．マイクロバイオームアプリケーション別分析
      2.1 治療薬
            1) マイクロバイオームと治療薬
            2) SER-109商業チェーン
      2.2 診断 　　
           1)マイクロバイオームシーケンシング
           2) オミクス解析
           3) 統合オミクス解析
      2.3 健康食品 　
          1) プロバイオティクス食品
          2) 食品向けプロバイオティクス市場規模
      2.4 スキンケア
          1) 化粧品・トイレタリー市場で進む製品開発とスキンマイクロバイオーム
          2) スキンケア関連企業動向
      2.5 農畜水産業　
      2.6 工業、その他
          1) CO2変換用途バイオリアクター
          2) 口腔マイクロバイオーム

3. 企業別動向 　　
         Seres Therapeutics
         Rebiotix
         Evelo Biosciences
         DuPont
         Chr. Hansen
         Nestle
         Probi
         Yakult
         Morinaga
    
4. 市場規模予測 　　

5. 国別分析 　　
  　    米国
　　   カナダ
          ドイツ
          フランス
          イギリス
          中国
          日本
    　  インド
     　 その他

6. まとめ 　　
​    ６.1 競争環境分析
    ６.2 まとめ　　 
 
サンプルやお見積もりのご依頼、ご購入のご依頼、お問合せ等は下記よりお願申し上げます。
https://www.chong-wei.com/microbiome_market_trend.html

将来、実用化が期待される先端技術の情報を提供する沖為工作室合同会社（東京都町田市、CEO：沖本 真也）は2022年11月29日、S&T出版主催「政策競争も激化 EV・車載リチウムイオン電池グローバルマーケットトレンド【Webセミナー】」で講演を行いました。

ソフトウェアによって機能が高度に制御される「Software-Defined Vehicle」によって推進される自動車業界は、変革とアップグレードを指向し、産業の高度化が期待されています。政策面ではカーボンニュートラル推進の恩恵も受けており、電動化の流れを後押ししています。車載用リチウムイオン電池のリサイクル&リユース市場においてもリサイクル・リユースのプロセスを合理化する開発も活発化しています。

EVの成長は政策・法規制ともセットであり、企業や市場は今まで以上に政治に影響されるようになっています。自国もしくは加盟組織に有利となるような政策群が自由貿易の理念とぶつかる一方で、こうした情勢からリスク・チャンスを見極め、俊敏に対応していくことが求められています。直近では米国のインフレ抑制法に組み込まれているEVに関わる補助政策(税額控除など)を巡って、国際間で交渉も行われています。

セミナーではEV（電気自動車）や車載バッテリーの市場規模予測・分析をはじめ、技術トレンド、規制、主要プレーヤー動向、（車載バッテリー）リサイクル・リユース等を軸に置きながら、政治、社会が市場に与えるインパクト等の議論も交え、包括的な市場分析を行いました。ご聴講頂いた皆様、運営を担って頂いた関係者に厚く御礼申し上げます。

【「車載リチウムイオン電池マーケットトレンド－2022版」好評発売中！】
www.chong-wei.com/ev_battery_market.html

【沖為工作室合同会社について】
「人々が働き、生活するためのフェアな場所を作る」という、ミッションのために2020年に設立された会社です。沖為工作室合同会社では、利用可能なすべてのネットワークを利用し、エマージングテクノロジーの領域において、迅速かつ信頼性の高い、最適な市場情報をご提供することに精進していきます。 英語表記ではChong Wei Gong Zuo Shi, LLCとなります。沖は中国語ではChongと発音し、突き進むという意味があります。困難にも恐れず突き進む者に為（Wei）るという意味と工作室（Gong Zuo Shi）は中国語でジブリスタジオなどのスタジオを意味し、市場のエンターテイナーになりたいという思いで会社名がつけられています。

沖為工作室合同会社が執筆した「マイクロLED・ミニLED」に関する書籍が（株）R&D支援センターより2022年12月22日（木）に発刊されます。

製造業の原材料価格を巡る動きは上昇基調にあり、サプライチェーンの混乱や物流コストの上昇も伴い、製造コストが大幅に増加しています。市場はコストダウンと効率化のための改革を加速せざるを得ない一方で、国家戦略はカーボンニュートラルや資源安全保障の強化を目的とし、脱炭素化技術をより一層サポートしていくことが考えられます。

脱炭素化とディスプレイ産業はEVなどと比べると相対的に結びつきが弱い印象があるものの、例えばミニLEDディスプレイが車載ディスプレイに用いられる際に用いられるマーケティング戦略として、ローカルディミングによるエネルギーマネジメントの合理化があります。現実的には密度を高めたチップ群をインテリジェントに制御していくには駆動ICの高度化が必要であり、スマート化を求めるほど、駆動系はカスタマイズされる必要があり、コストを押し上げる大きな要因にもなります。それでも車載ミニLEDディスプレイ市場は2022年の大きなハイライトになります。

一方のマイクロLEDは主に商業向けの大型ディスプレイでの展開がすでに始まっているものの、TVやスマートフォンなどの消費者向け製品は依然としてコストの課題があると考えられています。それでも2022年は数量限定でOPPO Air Glassが発売された他、李未可などもマイクロLEDを搭載した眼鏡をリリース。スマート眼鏡としての機能は限定されるものの、単色のマイクロLEDディスプレイが搭載された製品が消費者市場向けでデビューしました。

発刊される書籍ではマイクロLEDおよびミニLEDの市場・技術動向の他、マーケティング戦略、Web3.0など、幅広い視点からマイクロLED、ミニLED市場について解説します。また同時代的に発展している技術との相関も踏まえた、マイクロLEDおよびミニLEDについての分析も取り入れています。

出版社サイト☟
www.rdsc.co.jp/book/bk0065

沖為工作室合同会社は2022年11月17日、（株）新社会システム総合研究所主催セミナー「車載向けＨＵＤ（Head-Up Display）の グローバルトレンドと市場分析 ～高度化するＨＵＤ周辺技術が社会に与えるインパクト～」で講演を行いました。車の電動化とともにデジタルコックピットの開発がトレンドになっている中、従来、車載モニターが置かれていた
場所よりも、さらに前方にあるフロントガラスに対して情報を表示するＨＵＤ（Head-Up Display）の搭載が進んでいます。

ＨＵＤディスプレイ方式はＴＦＴ－ＬＣＤとＤＬＰがこれまで主流でしたが、Ｗ－ＨＵＤからＡＲ－ＨＵＤへのトレンドの移行が想定され、より高い性能が求められるようになるため、従来の主流技術に加え、ＬＣＯＳやＬＢＳ、マイクロＬＥＤに関する開発も活発化しています。

講演ではＨＵＤ（Head-Up Display）の市場規模予測・分析をはじめ、技術トレンド、主要プレーヤー動向などを軸に置きながら、政治、社会が市場に与えるインパクト等の議論も交え、包括的な市場分析を行いました。講演では多くの方にご聴講賜り、深く御礼申し上げます。

【沖為工作室合同会社について】
「人々が働き、生活するためのフェアな場所を作る」という、ミッションのために2020年に設立された会社です。SDGsでもGoal 10に挙がっている「人や国の不平等をなくそう」について力を入れています。今回の講演でもSDGsからの視点も踏まえ発表させて頂きました。弊社では主に将来、実用化が期待される先端技術のトレンドを提供しますが、それは手段であり、あくまで目的は「人々が働き、生活するためのフェアな場所を作る」ことにあります。引き続き応援していただけますと幸いです。 ​

We are now in the fourth quarter of 2022, and we expect both sales and profits will exceed those of the previous year as planned. Especially in 2022, we expect significant growth in overseas markets. At the same time, we developed a new outsourcing service, which we plan to position as our new core business in 2023. We appreciate your continuous support.

沖為工作室合同会社は2022年12月8日（木）に（株） 情報機構主催セミナー「ARグラス・スマートグラスのグローバルトレンドと市場分析・期待のアプリケーション」で講演予定です。

リモートワークという概念が普及したものの、デスクレスのワークフォースは労働力の80％を占めており、現実的にはデジタル・テクノロジーはこうしたワークフォースには十全に届いていないと言われています。例えば製造、小売、ホテルなどの業界においては、立ったまま（もしくは立ちながら）作業をするワーカーが多く、こうしたワーカーに対し、AR・スマートグラスを訴求する動きが昨今、顕著になっています。またメタバースブームにより、民生用途への展開を想定したAR・スマートグラスの開発や投資も活発化しています。

従来、光学システムとしては自由曲面および Birdbath が主流になっていましたが、FOV を大きくするためにはレンズを厚くせざるを得ないため、製品が重たくなってしまう傾向があり、民生品向けに大きく展開できるとろこまでには至っていないのが現状です。一方ウェーブガイド技術は米国や日本、イスラエル企業が先行して開発していましたが、中国企業もキャッチアップしてきており、ウェーブガイドがこれからのトレンドになると考えられます。

このセミナーでは、グローバルAR・スマートグラス市場動向はもちろんのこと、メタバース、デジタルトランスフォーメーション、VRとの相関、マーケティング5.0等の幅広い視点から解説いたします。

・講師紹介割引申込について
　 講師の方からのご紹介ですと、受講料金が割引となります。
　 お申込みの際、申し込みフォーム備考欄に講師紹介割引希望の旨と
　　「 Y-412 」の講師紹介専用番号を必ず明記下さい。割引料金にて対応致します。

詳細は主催者殿☟リンクまでお願いいたします。
http://www.johokiko.co.jp/seminar_chemical/AD221228.php

詳細は主催者殿リンクまでお願いします☟
https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?gpage=22597

沖為工作室合同会社は2022年9月29日、オプトロニクス社主催セミナー「メタバースブームで開発加速 ＡＲ・スマートグラス グローバル市場最新動向と技術トレンド」で講演を行いました。ARグラス・スマートグラス市場は従来、光学システムとしては自由曲面および Birdbath が主流になっていましたが、FOV を大きくするためにはレンズを厚くせざるを得ないため、製品が重たくなってしまう傾向があり、民生品向けに大きく展開できるとろこまでには至っていないのが現状です。一方、ウェーブガイド技術は米国や日本、イスラエル企業が先行して開発していましたが、中国企業もキャッチアップしてきており、技術的にはまだ成熟していないものの、（ウェーブガイドが）これからのトレンドになると考えられます。

インフレとドル急騰により、金融市場の混乱も生じ、地政学的リスクの他、景気後退が現実的な未来として予測されるようになってきています。引き続き弊社では最新の市場動向を経済環境や社会環境の変化にも注視しながら調査・分析をしていく予定です。​講演では多くの方にご聴講賜り、深く御礼申し上げます。またアンケートでは暖かいお言葉も多く頂戴し、重ねて御礼申し上げます。

​【沖為工作室合同会社について】
「人々が働き、生活するためのフェアな場所を作る」という、ミッションのために2020年に設立された会社です。SDGsでもGoal 10に挙がっている「人や国の不平等をなくそう」について力を入れています。今回の講演でもSDGsからの視点も踏まえ発表させて頂きました。弊社では主に将来、実用化が期待される先端技術のトレンドを提供しますが、それは手段であり、あくまで目的は「人々が働き、生活するためのフェアな場所を作る」ことにあります。引き続き応援していただけますと幸いです。